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基礎知識2021年06月28日

お葬式は亡くなってから何日後に行われる?日程が遅れる原因も

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お葬式を何日後に行うべきかという疑問をはじめ、通夜や葬儀の日程や流れの慣例は、いざというときに慌てないように知っておきたいところ。そこで本記事では、通夜・葬儀の日取りや日程が遅れる原因、その場合の遺体の保存方法について紹介します。

1. お葬式・お通夜は亡くなってから何日後に執り行うのか?

お葬式を何日後に行うべきなのでしょう。お葬式の日程に関しては、意外にも明確な決まりはありません。火葬の許可が出る「亡くなってから24時間以降」なら、いつでも行うことができます。
ただ、お通夜とお葬儀で2日の日数を必要とすることを考えれば、日程や日取り、流れの慣例や決まりごとを事前に把握し、いざというときに慌てないようにしたいものです。そこで、一般的な通夜・葬儀の日取りを以下で紹介します。

お通夜は翌日、お葬式は翌々日に行う

通例として、亡くなった翌日にお通夜、そのさらに翌日にお葬式を行います。お通夜やお葬儀を行うには遺族側にも準備が必要ですし、会葬に行く人も前日に知らせをもらったほうが弔問しやすくなります。僧侶の手配の問題もあります。お通夜やお葬式はどうしても慌ただしくなりがちなので、1日の余裕を設けるということです。

深夜に逝去された場合は1日前倒しすることもある

深夜や早朝に亡くなられた場合は、当日の夜にお通夜を、その翌日にお葬式をあげることがあります。「なるべく早く荼毘に付し、故人を弔ってあげたい」などという遺族の意向が主な理由です。とはいえ、準備が慌ただしくなり、関係者への連絡も急なものになってしまうので、少なくとも当日に行うお通夜は近親者および近隣の方のみの弔問になるでしょう。お通夜にもきちんと弔問客をお招きしたい場合は、当日に身内だけで仮通夜を行い、翌日以降に本通夜とお葬式を執り行うようにします。

1-1. お葬式のスケジュールに関する法律上の規定

お葬式の日程に関与する法律上の規定は、「墓地、埋葬等に関する法律」の第三条にて、次のように定められています。

埋葬又は火葬は、他の法令に別段の定があるものを除く外、死亡又は死産後24時間を経過した後でなければ、これを行ってはならない。但し、妊娠七箇月に満たない死産のときは、この限りでない。」
(引用:厚生労働省「墓地、埋葬等に関する法律」)
お葬式や火葬の日程に関して規定している法律は他に存在しないため、火葬は24時間を経過すれば、何日後に執り行ってもいいということになります。
また、同日に行われることが多い葬儀と火葬ですが、火葬場をすぐに利用できない場合など、別日に行うことも可能です。慣例から外れるため、滅多にないケースですが、亡くなってから24時間以内に火葬を行わなければ、それより先に葬儀を行うことは可能なのです。

2. お葬式のスケジュールが遅れる原因

亡くなってから24時間以降ならいつでも執り行えるお葬式ですが、必ず希望通りの日程を組めるわけでもありません。
また、亡くなった当日または翌日にお通夜を行い、その次の日に葬儀を執り行うという、一般的な流れを踏襲できない可能性もあります。
ここでは、お葬式のスケジュールが遅れる主な原因を3つ紹介します。

2-1. 火葬場の予約が取れない場合

火葬場の予約がいっぱいで希望日に火葬を行えない場合は、葬儀のスケジュールを調整する必要があります。
火葬場の予約は、年末年始やお盆明けなど、長期休みの前後に集まる傾向があります。また、真夏や真冬など、気温の激しい変化で体調を急変させる方が増える時期も混雑します。この時期にお葬式を行う場合は、葬儀の日程を決めるより先に、まず火葬場で予約を取れるか確認し、それに合わせて日程を組むようにしましょう。
なお、火葬場の予約の取りやすさは、死亡者数に対する火葬場の数にも左右されます。特に、東京都、神奈川県、埼玉県、京都府、千葉県は、死亡者数に対する火葬場の数が少ないので、この地域にお住まいの場合は、時期に関わらず火葬場の空き状況を確認しましょう。

2-2. 親族や僧侶の予定が合わない場合

親族の予定が合わない場合も、お葬式のスケジュールを見直すべきでしょう。訃報はどうしても急な連絡になってしまうため、「遠方のため到着まで時間がかかる」、「仕事など、どうしても外せない予定がある」といった理由で、亡くなった当日または翌日に間に合わないケースが考えられます。また、年末年始や長期休暇中だと、旅行中や帰省中で連絡をつけるのが難しい場合も考えられます。
すべての親族や知人が参列できるようにスケジュールを組むことは困難です。しかし、悔いのないお見送りをするためにも、特に生前、親しくしていた方には列席していただきたいもの。故人との関係性を考慮し、必要と思われる方がなるべく参加できるように日程を調整しましょう。
また、読経などを依頼する僧侶の都合も無視できません。近年は宗教や宗派にとらわれないお葬式も一般的になってきましたが、いくら直葬や火葬式だからといって、きちんとした供養を行わなければ、どうしても心残りが生じてしまいます。依頼したい僧侶の都合がつかない場合は、同じ宗派の僧侶を代わりに手配してもらうか、お葬式の日程を調整しましょう。

2-3. 友引を避ける場合

友引とは、中国起源とされる「六曜」(日の吉凶に関する暦注)のひとつ。友を引く、つまり、災いを周囲に及ばせると日本では考えられ、友引の日の葬儀を避ける慣習が生まれました。しかし、友引の本来の意味は「引き分け」であり、葬儀と直接的な関係はありません。また、日の吉凶を意識する人が少なくなったこともあり、近年は友引の日でもお通夜やお葬式を行う人も珍しくありません。

3. お葬式が遅れた場合の遺体の主な保存方法

お葬式の日程が遅れてしまった場合、忘れてはならないことがあります。それは、故人のお体の保存です。特に気温の高くなる夏場は、お体が傷まないように十分に注意しなければいけません。
ここでは、ご遺体を保存する3つの方法を紹介します。

3-1. ドライアイスでの保存

ドライアイスで冷やして保存する方法です。白い布でくるんだドライアイスを複数個用意し、お腹と顔の両側にそれぞれ配置します。脳を冷やすと腐敗しにくいとされることから、首の後ろに追加で配置する場合もあります。
ドライアイスの保存は最も一般的な方法です。メリットとしては、保存場所を選ばず、なおかつ故人のお体に傷をつけないことが挙げられます。費用は1日1万円から2万円です。

3-2. エンバーミングでの保存

エンバーミングとは、死体防腐処理や遺体衛生保全といわれる保存方法です。体内の血液を防腐剤と入れ替えることで、お体の腐敗を防ぎます。アメリカなど、土葬を行う国や地域では、エンバーミングの処置を取ることが主流です。メリットとしては、ドライアイスよりも長期保存ができること。保冷設備やドライアイスを用いず、最大50日の保存ができるとされます。費用は15万円から25万円と、ドライアイスに比べて高額になります。
血液と防腐剤の入れ替えには外科的な処置が必要となります。そのため、医学資格や日本遺体衛生保全協会(IFSA)が認定するエンバーマー資格を持たない人が行うと、死体損壊罪などの罪に問われる可能性があるので注意しましょう。

3-3. 遺体安置所での保存

自宅安置が難しい場合は、遺体安置所を利用することになります。病院や斎場のほか、近年は「遺体ホテル」と呼ばれる専用施設が増えつつあります。遺体ホテルは病院・斎場と違い、面会時間に制限を設けていないことがほとんどです。そのため、通夜や葬儀までの故人との時間を大事にしたい方にはおすすめの施設といえます。費用は各施設によって異なりますが、1日1万円が目安です。

まとめ

お通夜やお葬式の流れや日程を考える際、「亡くなってから何日後にお葬式をすればいいのか?」と心配する必要がないことをお分かりいただけたでしょうか。トラブルなく、スムーズにお通夜やお葬式を行えるように、本記事を役立てていただければ幸いです。なお、まごころ完結葬では、3日分の預かり安置を含めた直葬式プランや火葬式プランもご用意しております。シンプルなお葬儀をご希望の場合は、ぜひお気軽にご相談ください。
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